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超インフラ論 地方が甦る「四大交流圏」構想 PHP新書 (Japanese Edition) Kindle Edition
- LanguageJapanese
- PublisherPHP研究所
- Publication dateDecember 3, 2015
- File size22832 KB
Product details
- ASIN : B01935KHSM
- Publisher : PHP研究所 (December 3, 2015)
- Publication date : December 3, 2015
- Language : Japanese
- File size : 22832 KB
- Text-to-Speech : Enabled
- Enhanced typesetting : Enabled
- X-Ray : Not Enabled
- Word Wise : Not Enabled
- Sticky notes : On Kindle Scribe
- Print length : 221 pages
- Customer Reviews:
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アメリカやドイツは、高速鉄道(新幹線)網をすでに国土全土に張り巡らせているのに、日本では東京中心に新幹線網が4本あるだけ。
すでにして日本は後進国に成り下がっていたわけです。
なんでこんなことになったか?
「すでにインフラは十分だ」
「公共投資を言うやつは既得権益者に違いない」
「政府の無駄を排除せよ」と、バカの一つ覚えで叫ぶどうしようもない迎合主義者が多いからです。
それらはすべてデマなのだ、という事も、この本で完全に証明されてます。
財政出動をして、正しくインフラ投資しなければ、日本に未来は来ませんよ。
それが良くわかる内容でした。
長年「もっとインフラ投資した方が、結果的に政府の税収も上がるんと違うの?」と思ってたのですが、そういう「投資効果」についてもキチンと検証されてます。投資しても元が取れるんだから投資したらいいんですよ。
人と人が出会って新しいビジネスが生まれるのだから、交通手段への投資の意味は大きいのです。
また、大阪をはじめ、日本各地に交通の「中心」を作ることで、「東京一極集中」という最悪の環境(地震が来たら日本終了。人口過密で生活レベルが落ちる。地方経済が減速などなど良いことなり)を解消もできます。
もうひとつ、この本を読んで「あ、そうか」と思ったのは「景気の良い時は東京の人口が減る」という話。景気が良いから東京に人口が集中するのかと思ってた。そうじゃないんですよね。みんな仕事がないから東京に行くんだ。
昔の「出稼ぎ」と構造はまったく一緒。東京に行かないと仕事がない。私は大阪人ですけど、知る限り4~5人は大阪から東京に出稼ぎに行ってます。
それもこれも、東京にばかり「インフラ」を作って、その他の地方にインフラを作らなかったから。
インフラのある地域は経済が伸びるのです。
そうなれば東京まで出稼ぎなんかしなくて済むんだ。
誰だって、自分の生まれたところで幸せに仕事がしたいものですよ。
そういう世の中にしましょう!
日本人全員、必読の書です。
藤井氏は、インフラ投資で経済を活性化させ、かつ東京一極集中を終わらせて、地方を再生できるとする。こうした考えは特段目新しい事ではなく、1960年代から始まった全国総合開発計画で延々とやってきて、結局現在の姿になったのである。本書ではそうしたことには一切触れていない。少なくとも、何故そうした計画が実現できなかったのかを論じるべきだ。首都移転の話もあったが、誰も本気でなかった。現在の様に社会やインフラが成熟してしまってから国の骨格を変えることはほとんど不可能であろう。
本書には4つの問題があるように思う。
1つは、インフラの本質を評価する視点がないこと。
2つには、構想を具体化する経済的裏付けがないこと。
3つには、構想実現の時間スケールに触れていないこと。
4つには、人口減少下におけるインフラ整備の問題を無視していること。
もっとも、藤井氏の論点の収斂先は、大大阪構想にあるようだ。東京を縮小し大阪を大きくして何が生まれるのかは分からない。必要なインフラの着実な整備は必須であるが、現在の都市構造や日本の骨格を変えるのはとんでもないエネルギーと時間とカネが必要となることは明らかであり、国民がそれを望むかは大いに疑問だ。何故なら、その先に何があるのかが見えないからである。
地方が衰退したのは、地方にいる親が子供に投資をしたのに、人材が都市に流れたためである。つまり、地方はカネを使った上に、人材を都市に吸い上げられた。しかし、いいニュースがある。地方の大学卒業者の地元志向が強くなってきている。親がそれを望み、子供も大都市や転勤がいやだという。彼らは大都市や大企業の未来を直感的に理解しているのかもしれない。変則的ではあるが、将来、地方にこうした人材の層が厚くなれば、時間はかかるが自ずと地方は変わる。また、地方が本来の魅力を際立たせればその価値は上がる。そうした萌芽はあるように思う。結局、そうしたことが地方創生の本質だと思う。つまり、地域の人材と資源を地域が自ら生かさなければ何も生まれない。国がやれることは限られている。地方が自らその将来を考えること以外に方法がない。
高質なインフラの戦略的な整備を否定するものではないが、地域・地球の持続可能性を考える時代にあって、インフラどんどんで経済ガンガン的思考にはかなりの違和感を覚える。藤井氏は、過去及びその系譜を汲む土木・都市計画系の学者に喧嘩を売っているのかもしれないが、その発想と中身に大きな違いはない。
添付の画像をご査収ください。
Reviewed in Japan on May 4, 2019
添付の画像をご査収ください。
いいかげんなコメンテーターなどが、景気浮の政策として道路を作るのは昭和の理論だという嘘を吹聴している。
日本の民衆は、それら何の裏打ちもないテレビで垂れ流されるデマゴーグを毎日見せられているうちに洗脳され、
道路を作ること新幹線を作ることがまるで悪であるかのような暗示にかかってしまっている。しかし、大学一年生レベルの
古典経済学の授業をまじめに受講していれば誰でもわかるとおり、それらの流言はすべてデマである。
この著書の99頁から118頁までに詳しく図表入りで「インフラ投資をしても景気が良くならない」という流言がデマであるという
根拠を詳しく記述しているので、ぜひ、重点的に読んでいただきたい。
現状進められている新幹線構想を推進するのは当然の事であり、その負担をJRだけに押し付けるのではなく、
国は国家繁栄のために、JRに無利子貸付をするべきである。財源は新幹線建設用の国債発行である。
その事も著書に言及してある。
全体的にまったくもっともな内容であり、非常に勉強になるが、ただ一点、不満に思う点がある。
それは、大大阪構想だけに重点が置かれている点だ。私が考えるに、山梨ルートのリニア新幹線を作る最大の意義は、
静岡ルートの回避にあると思われる。東海南海大地震が発生した場合、新幹線の静岡ルートは壊滅的打撃を受け、
関東と関西の鉄道ルートは壊滅する。そのスペアとして、山梨ルートの高速鉄道は絶対に必要なのだ。
その点においては、大阪であっても、、淀川近郊は大地震の津波によって水没する危険性がある。
それを考えれば、古来、データ的に見ても災害が少ない奈良をコアとして、奈良から京都方面新幹線、津、セントレア空港方面新幹線、
関西空港方面新幹線、南紀白浜空港方面新幹と、放射線状に新幹線ルートを構築し、奈良を関西反映のコアにする
構想が将来的に理想として考えていかねばならない。それが災害における現在地震と津波に脆弱な都市構造を強化する
まさに、国家強靭化につながるとおもう。その静岡ルートの脆弱性と山梨ルートへの回避、大阪湾岸地域の脆弱性と
奈良ルートへの回避という遠い未来へのビジョンが記述されていれば、大満足であった。その点への
言及がされてない点だけが残念である。